フランスは普仏戦争や第一次世界大戦で戦火を交えたドイツ対策として、仏独国境線にマジノ線と呼ばれる大要塞群を構築することとした。この要塞線の建築でフランス軍の予算がほとんど使用されたため、装備の更新ができなかったという説があるが、これは正しくない。マジノ線の構築のためにフランスの軍事予算は毎年増額されたものの、1933年には58%、1934年には33%の予算を余らせていた。また、1940年には戦車2380両、軍用機2441機を保持しており、イギリス遠征軍を加えればドイツ軍に匹敵した。また個別の兵器でもソミュア S35やルノーB1などドイツ軍のII号戦車やIII号戦車を上回る能力を持つ兵器を装備していた^[3]。

しかしフィリップ・ペタンやマキシム・ウェイガン、モーリス・ガムランといった軍の首脳部は第一次世界大戦型の陣地戦による防衛を重視しており、戦車は各師団に分配され、機甲師団による集中運用ができなかった。シャルル・ド・ゴールを始めとする一部の軍人は機甲師団の創設などを訴えたが全く無視された。

また空軍も創設されず、陸軍の補助的存在に過ぎなかった。ペタンは配備された飛行機も、乱立する航空機メーカーが多種多様な航空機をそれぞれ生産していたため機種の統一が図れなかった。

海軍は新型戦艦（ダンケルク級戦艦・リシュリュー級戦艦）や多数の有力な艦艇、航空母艦も保有していたが、作戦海域を地中海に主眼を置いていた上、ナチス・ドイツの侵攻では陸戦が主体であったためさしたる行動も取れぬまま降伏を迎えた。

兵員面でもナポレオン戦争以来の兵員不足を補うため、植民地から徴用された兵士が多かった。また通信分野での理解も遅れており、すでに無線通信やテレタイプなどを採用していたドイツに対し、フランス軍は自動車やオートバイによる伝令、伝書鳩を主軸にしており、迅速な命令を下すことはできなかった。

このような状況で1940年フランスはナチス・ドイツの侵攻に直面した。フランス軍は敗退を重ね、一ヶ月足らずでフランスは降伏する。

降伏後、フランス軍はナチス傀儡のヴィシー政権軍と、ダイナモ作戦などによって亡命した自由フランス軍に分かれた。一部の海軍の艦艇はイギリス軍と戦火を交えたほか（メルセルケビール海戦）、1942年にドイツの接収を防ぐため、1942年に自沈している。その後、ヴィシー政権は中立を標榜したために表向きには戦闘を行わなかった。しかし植民地軍の一部は連合国軍と戦っている。

1942年、トーチ作戦により北アフリカのヴィシー政権軍は連合国軍と戦火を交えたが、フランソワ・ダルラン提督が降伏したため戦いは短期間で終わった。北フランスのヴィシー軍は自由フランス軍に合流したが、ヴィシーフランス本土はドイツ軍に占領された。その後、自由フランス軍は連合軍の一員としてノルマンディー上陸以降の反攻作戦で活躍し、パリ解放なども果たした。

第二次世界大戦が終結すると、フランスは戦勝国としてアメリカやイギリスなどと共に資本主義国として冷戦を迎え、NATOに加盟し欧州の重要な軍事力として存在するようになる。

一方で、植民地内での独立の気運の高まりを押さえ込むために軍事力を行使することもあり、インドシナ戦争では近代的な兵力を投入したにも拘らず敗退してしまった。また、エジプトのナセル大統領のスエズ運河国有化に端を発した第二次中東戦争には、イギリス、イスラエルと共に参戦したが、アメリカの圧力や国際社会の非難もあり撤退した。インドシナ戦争後もアルジェリア戦争など植民地に於ける戦争が続発し、疲弊したフランス第四共和政政府はフランスの植民地政策について民族自決容認（植民地独立）へ転換を進めた。

しかし各植民地と違いフランス本土の一部として扱われていたフランス領アルジェリアでは、フランス政府の対アルジェリア融和姿勢に対して「フランスのアルジェリア」の維持を求めるピエ・ノワールの反発を招き、これに呼応したアルジェリア駐留軍は政府転覆も視野に入れた実質的な反乱を起こし（アルジェ駐屯落下傘部隊のコルシカ島不法進軍・占拠、及びフランス本土・首都パリへの逆侵攻示唆と、ド・ゴール将軍の政界復帰。これらの一連の動きにフランス軍中枢部も支持・呼応を伺わせた）、著しいシビリアン・コントロールの喪失状態を見せた。しかし収拾するべく担ぎ出されたド・ゴール将軍（および新たに成立したフランス第五共和政）は決起部隊や決起部隊支持軍組織の意図に反し、（国内世論と自身の国民的人気を強力な支持基盤に）アルジェリア独立政策の支持を表明。大幅に強化された大統領執行権をもって、巧妙かつ迅速な法整備や、軍部人事介入・組織改革を推し進めた事が功を奏してアルジェリア独立は達成され、合わせて主要植民地を放棄した事で、海外での軍事介入は激減していく。

これ以降、フランスはアメリカに頼らない独自路線を歩む様になり、NATOの軍事機構から脱退（事務レベルでは参加している）し独自の核戦力も保有、強化するようになる。フランス軍は国際平和活動などにも重点を置いていた他、脱退したとはいえNATOとの一定のパートナーシップを保持し続けた。一方で、1960年代にサハラ砂漠で行なった核実験では、兵士を爆心地に向けて歩かせることで、核兵器の人体に対する影響を研究する人体実験を行なっていたことを証明する機密文書の存在が判明している^[4]。

1991年の湾岸戦争に際しては多国籍軍の一員として対イラク戦に参戦した。

冷戦構造崩壊後のフランス軍は、地域紛争に介入しこれの解決のために国連や他国との協調を重視し、NATO諸国との一層の関係強化を行っている。

2009年にサルコジ大統領がNATO創設60周年記念首脳会議にてNATO軍事機構への43年ぶりの完全復帰を宣言した

• グアドループ常駐

アンティル諸島駐屯フランス軍

人員1,000名から成り、1個海兵歩兵大隊（第41海兵歩兵大隊）、哨戒艇1隻、ヘリコプター1機のほか国家憲兵隊800名が駐留。（海外県などにおける現地民向けの）適応軍役制度兵（Service militaire adapté：SMA）は550名が所属。

• マルティニーク常駐

アンティル諸島駐屯フランス軍

人員3,200名から成り、1個歩兵連隊（第33海兵歩兵連隊）、フリゲート1隻（ヴァントーズ）、曳航船1隻、輸送機3機、ヘリコプター3機のほか国家憲兵隊550名が駐留。適応軍役制度兵は550名が所属。

• フランス領ギアナ常駐

フランス領ギアナ駐屯フランス軍

人員3,800名から成り、2個歩兵連隊（第3外人歩兵連隊と第9海兵歩兵連隊）、艦艇2隻、ヘリコプター7機のほか国家憲兵隊800名が駐留。適応軍役制度兵は700名が所属。

• コートジボワール派遣^[5]

人員1,950名から成り、1個歩兵大隊（第43海兵歩兵大隊）の駐留のほか、2つの作戦でフランス本国から部隊が増強駐屯している。

• セネガル派遣^[5]

カーボベルデ・フランス軍

人員1,150名から成り、1個歩兵大隊（第23海兵歩兵大隊）、輸送機1機、偵察機1機、ヘリコプター1機が駐留。

• ガボン常駐

ガボン・フランス軍

人員1,150名から成り、1個歩兵大隊（第6海兵歩兵大隊）、輸送機2機、ヘリコプター6機が駐留。

• チャド派遣

人員1,550名から成り、作戦用基地が1箇所と1個統合任務群が駐屯。

• 中央アフリカ派遣

人員1,200名から成り、戦闘機6機、輸送機2機、1個歩兵中隊が駐屯。

• ジブチ常駐

ジブチ駐留フランス軍

人員1,900名から成り、1個連隊（第5海外混成連隊）、輸送機1機、戦闘機10機、ヘリコプター10機、海上哨戒機1機が駐留。

• マヨット常駐

南インド洋管区フランス軍

人員350名から成り、1個歩兵分遣隊（マヨット外人部隊分遣隊）と2個義勇兵隊のほか国家憲兵隊300名が駐留。

• レユニオン常駐

南インド洋管区フランス軍

人員4,000名から成り、1個空挺連隊（第2海兵歩兵落下傘連隊）、フリゲート2隻（フロレアル、ニヴォーズ）、偵察機2機、輸送機2機、ヘリコプター2機のほか国家憲兵隊1,050名が駐留。適応軍役制度兵は1,150名が所属。

• インド洋上

海軍艦艇を中心に人員1,250名が展開している。

• ニューカレドニア常駐

ニューカレドニア駐屯フランス軍

人員2,950名から成り、1個歩兵連隊（太平洋ニューカレドニア海兵歩兵連隊）、フリゲート1隻（ヴァンデミエール）、哨戒艇3隻、輸送機3機、ヘリコプター6機のほか国家憲兵隊900名が駐留。適応軍役制度兵は350名が所属。

• ポリネシア常駐

フランス領ポリネシア駐屯フランス軍

人員2,400名から成り、1個歩兵連隊（太平洋ポリネシア海兵歩兵連隊）、フリゲート1隻（プレリアル）、海上哨戒機3機、輸送機2機、ヘリコプター2機、のほか国家憲兵隊540名が駐留。適応軍役制度兵は250名が所属。

• アラブ首長国連邦派遣

アラブ首長国連邦フランス軍敷地

輸出兵器向け技術者を中心に派遣。2009年5月26日に最大500名規模の陸海空軍部隊の恒久基地をアブダビに新設。ミラージュ2000戦闘機3機、カエサル 155mm自走榴弾砲6両が駐留。2011年に第13外人准旅団がジブチから移駐する。

• レバノン派遣

国際連合平和維持活動に人員1,750名を派遣。

• コソボ派遣

KFORに人員2,100名を派遣。

• ボスニア・ヘルツェゴビナ派遣

アルテア欧州連合部隊に人員150名を派遣。